昭和シェル石油子会社で太陽光パネルを開発するソーラーフロンティア（東京・港）は国内の住宅・工場向け市場を開拓する。2017年半ばに発電能力を従来より1～2割高めた新製品を投入。18年には折り曲げ可能な次世代品の量産も計画する。価格競争が厳しい大規模太陽光発電所（メガソーラー）向けを減らして採算を改善、18年の黒字転換を目指す。
パネルの発電能力が従来より1～2割高い200ワット超の新製品を開発、17年半ばに宮崎県内の自社工場で量産を始める。同社は日照条件に左右されず安定して発電できる独自のパネル技術を持つが、新製品の投入でコスト競争力を高める。
17年初めには住宅や工場の屋根にパネルをより高密度に設置できる製品も投入する。設置面積を増やして発電能力を1～2割引き上げる。平野敦彦社長は「意匠性も高く、より短期間で投資が回収しやすい」と語る。
さらに18年には折り曲げ可能な次世代品の量産も始める。住宅や工場の屋根は構造的に重量制限がかかることも多く、軽量で設置しやすい次世代品で課題を克服する。従来品に比べて設置コストも抑えられる。発電能力は現在主流の175ワット程度になるという。
17年には売上高の4割程度あった海外のメガソーラー向けを1割まで減らし、付加価値が高い国内の住宅・工場向けを3割まで増やす。相次ぐ新製品の投入で収益力を高め、18年に黒字転換を目指す。
日本経済新聞掲載 2016.12.10
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